アジア市場の取扱を開始した2000年以降、投資先の拡充や提供情報数の強化などお客様に喜んでいただける施策に日々努めております。アイザワ証券ではお客様に幅広い選択肢の中から時流に乗っているマーケットを選別いただける国際分散投資を提供します。
- アジア株のパイオニア 豊富なアジア取扱市場数&銘柄数 -
2000年に香港・台湾・韓国市場の取扱いを開始し、現在アイザワ証券でお取引いただけるアジア市場は12市場、取扱銘柄数は約3,000(※)と、業界最大水準です。(※2023年12月末時点)
日本に限らず、中国をはじめとするアジア各国を投資先の選択肢としていただけます。
アジア新興国は政治的な不透明性・不安定性、為替リスク等を含んでいることもあり、投資をする際は情報収集をしっかり行い、慎重な検討が求められます。
その一方で、アジア新興国の中でも特にベトナム、インドネシアは日本の高度経済成長期を彷彿とさせるような速度で成長しており、人口構造を見ても10代・20代の層が厚く、それぞれ今後の発展が期待される国の一つといわれています。
豊富な取扱市場と銘柄数により、幅広い選択肢の中から時流に乗っているマーケットや業態の選別を通じて、国際分散投資をご提供いたします。
アジア市場の成長性
アジア主要指数とNYダウ平均の推移
※グラフは各指数、2001年の数値を基準と100とし、2023年までの数値を指数化したもの
グラフの推移からもアジア市場の成長性を見ることができる
- アジア株でも活用できる外国株NISA制度 -
NISAを国内株や投資信託だけで活用されているという方はいらっしゃいませんか?
アイザワ証券ならアジア株をはじめとする当社取扱いの外国株全銘柄をNISAでお買付いただけます。海外ETFやREITもNISA買付対象となりますので、活用の幅も大きく広がります。
またアジア株のNISA買付は通常の対面発注だけでなく、コールやネットでも発注いただけるため、お客様ご自身のタイミングでNISAを利用したご注文が可能です。
- アジア株のリアルタイム取引 -
2019年に国内初、ベトナム株式市場リアルタイム取引を実現させ、お客様によりよい投資環境をご提供するために、現在イスラエルを除くアジア11市場と直結したシステムを構築しています。
リアルタイムで取引が行われるため、ストレスフリーな国内株感覚でお取引いただくことが可能です。
※インドネシア、フィリピン及び上海・深圳(ストックコネクト以外)はブローカーまでの直結となります。
1「GLOBALFIX」接続によるSTP化
STP(Straight Through Process)とは?
売買取引の成立から、照合、清算、決済までの一連のプロセスを、標準化されたメッセージフォーマット(電文形式)などで、システム間を自動的に連動させることによって、人手を介することなく、電子情報の流れとしてシームレスに処理することです。
2「カストディアン」として海外大手銀行を採用
カストディアンとは?
投資家のために証券を保護預りする保管機関のこと。証券の保管業務だけではなく、元利金・配当金の代理受領といったコーポレートアクションの処理、預り資産の受渡し決済など広範囲におよびます。
※ベトナム市場についてはグループ子会社のJapan Securities Co., Ltdが保管機関となります。
※ストックコネクトについてはブローカー預りとなります。
- 定期的なアジア株情報の提供 -
グループ子会社やベトナム社員研修、リサーチ企業などアジアに関する様々なコネクションを持っています。
現地企業からの発信や、アイザワ証券が運営する情報サイト、オウンドメディアサイトなどを通じていち早く最新のアジア情報を皆様にお届けいたします。
経営理念である「より多くの人に証券投資を通じ より豊かな生活を提供する」のもと、100年以上にわたりいつの時代もお客様に喜んでいただくことを第一に考え、時代のニーズに合わせて新しい挑戦を続けております。
2000年以来、アジア株の取扱いを拡大し、現在ではアジアの取扱市場数と取扱銘柄数は業界最大水準となっています。証券投資における選択肢を大幅に広げると同時に、アジア株投資の利便性向上に努めてまいりました。「アジア株といえばアイザワ証券」と外部より高い評価をいただいていることに満足することなく、さらなるサービス向上を目指していきます。
本社:〒105-7307 東京都港区東新橋一丁目9番1号 東京汐留ビルディング
設立:2021年4月1日(前身の旧藍澤證券は1918年(大正7年)7月7日創業)
資本金:30億円
営業所数:45店舗(2023年末時点)
金融商品等にご投資いただく際には、各商品等で所定の手数料や諸費用等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格等の変動による損失が生じるおそれがあります。金融商品等の取引に際しては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みください。
金融商品等の取引に関するリスクおよび留意点等